持続可能な開発目標(SDGs: Sustainable Development Goals)と気候変動に関わるパリ協定という2つの大きな国際的な合意が達成された2015年を契機として、環境問題を取り巻く世の中の動きが加速している。パリ協定と並行して、政府は2030年までに2013年度比で温室効果ガスを46%削減するという目標を掲げた。本研究はこの脱炭素の動きの大きな柱になるクリーンエネルギー技術の導入が、教育、医療、職場環境など様々な分野において社会的・経済的・環境的な影響をもたらすかを明らかにする。国内外の事例研究を通して、クリーンエネルギー技術導入がどのように他のSDGsの課題の改善につながるか（いわゆるSDGsのインターリンケージ）を研究する。

【将来の発展性】
都市と地方の経済的格差が広がる日本では、系統電源に必ずしも接続しなくてもよい地産地消型のクリーンエネルギを地方で導入することは地方の財政に大きく貢献する可能性がある。また、独立型のクリーンエネルギーは起こりうる災害へレジリエンス能力を高める策としても有効である。